こんにちは、くっき〜です！
この記事では
- iDeCoって何？
- 自分もやった方が良いの？
- 自分にはハードル高そう…
- もうよく分からん…
という方に向けて、分かりやすく解説していきます！
先に結論言うでっ！
- iDeCoは老後のための制度
- メリットは2つの節税
- デメリットは資金拘束
- オススメしない人もいる
iDeCoとは節税効果を得ながら、老後の資産作りができる制度です。
「将来の資産形成をしたほうが良い」と思ってはいるものの、内容がよく分からずに足を踏み出せていない方も多いのではないでしょうか？
そこでこの記事では、iDeCoにはどんな節税メリットがあるのか、制度を利用するデメリットはどうなのかなどの視点でオススメできる人とできない人、さらに具体的な始め方まで解説していきます。
老後に少しでも不安がある方には濃い内容となっていますので、ぜひ参考になさって下さい！
元気よく〜、いってみようっ！
iDeCoの概要
iDeCoは「individual-type Defined Contribution pension plan」の頭文字をとって「イデコ」と呼ばれています。
日本語約すると「個人型確定拠出年金」です。
オエッ
堅苦しい…
かみ砕いて説明していきますね。
iDeCoとは
iDeCoとは簡単に言うと「自分年金」のことで、公的年金だけでは生活資金が苦しい（不安）という人のために国が用意した制度です。
要するに…
足りない人は自分で用意してね。
サラッときついこと言ってない？
そもそも年金は人それぞれの働き方によって、加入状況も違えば受け取る年金額も違います。
- 1階の国民年金は全員強制加入、将来も全員が受け取る。
- 2階の厚生年金は会社員・公務員が強制加入、給料が多いほど将来多く受け取る。
- 3階の色々は自分の意志で加入するかを検討、それぞれの制度により受取額やリスクは異なる。
そして今回のiDeCoは3階部分の制度の1つということになりますね。
iDeCoは比較的新しい制度ですが、すでに何度も制度改正がされていて2022年5月からは65歳未満なら全員が加入できるようになりました。
65歳未満なら加入検討余地があるわけです。
それは分かったけど、結局年金っていくらもらえるの？
そこがかなり重要なポイントですね。
現在の公的年金の平均受給額は次のようになっています。
- 国民年金：約5.5万円/月
- 自営業者、専業主婦など
- 厚生年金：約14.6万円/月
- 会社員、公務員など
※厚生年金額には国民年金も含まれています。
年金受給額について詳しく知りたい方はコチラの記事をどうぞ！
夫婦2人で受け取る場合には合算金額で考えましょう。
それでも「生活資金として不安」「全然贅沢できないじゃん…」という方にはiDeCoを利用する価値があるかもしれません。
- 毎月自分でお金を積み立てる。
- 積み立てたお金で投資する。
- 節税しながら運用してお金を増やす。
- 増えたお金を60歳以降に受け取る。
全体の流れはこのようになっています。
さらにここからは、iDeCoの特徴をメリット・デメリットを踏まえながら解説していきます。
iDeCoの3つのメリット
ではiDeCoを利用するメリットにどんなものがあるのか見ていきましょう！
ここでは大きな3つのメリットを紹介します！
- ①掛け金が全額所得控除 → 節税
- ②運用益が非課税 → 節税
- ③定期的な積立機能 → 自動貯金
3つ挙げていますが、iDeCoのメリットと言えば「節税」だと思っていれば間違いありません。
1つずつ解説いくで！
①掛け金が全額所得控除 → 節税
まず掛け金とは毎月の積立額のことです。
iDeCoの掛け金は下限が5,000円〜、上限は働き方などによって異なっています。
5,000円〜上限以内の1,000円単位で掛け金を決めることができ、その掛け金は控除として所得から差し引くことができます。
控除って…
どんな人でも「控除」が増えるほど納める税金が少なくなるようになっています。
- 会社員
- 納税額＝（所得ー控除）×税率
- 自営業
- 納税額＝（収入ー経費ー控除）×税率
仮に年収500万円の会社員の方が毎月の上限額の23,000円を積み立てると1年間の節税額は「55,200円」にもなります。
そんなにっ！
控除が多ければ多いほど支払う税金が少なくなる、つまり手元に残るお金が多くなるということです。
とにかく全員控除は多いほうが良い！
コウジョ大好きっ！
控除はまさに打ち出の小槌！
貯める口座を銀行の預金口座からiDeCo口座に変えるだけで、毎月5,000円弱のお金が浮くことになりますのでこの節税額は大きいですよね。
②運用益が非課税 → 節税
iDeCoは基本的には投資信託などを通して、積立金を投資しお金を増やすことが目的の1つです。
投資なんて危険なんじゃないの？
もちろん投資にはリスクが伴います。
しかしながらiDeCoは、国が用意した老後のための制度なので投資商品はかなり厳選されています。
国が大きなリスク商品を勧めるわけないからな！
投資商品は約30種類から最低1つ以上を選択する必要がありますが、どうしても投資が怖いという方には「定期預金」のような元本割れリスクの無い商品もあります。
- 定期預金：元本割れリスク無し
- 他の商品：元本割れリスクあり
不安な方は定期預金を選択するのも1つの方法ですし、老後まで長期間（15〜20年以上）ある方は少しリスクをとって運用するという手もありです。
仮に現実的な数字でシミュレーションしたものを見ていきましょう！
職業：会社員
毎月の掛け金：23,000円
期間：30年（30歳～60歳）
運用利回り：5％
60歳時の積立合計額：828万円
60歳時の運用益：約1050万円
60歳で受け取る金額：約1,870万円
運用によって増えたお金は何と1,000万円以上、仮にシミュレーション通りにいくなら単に貯金している人と比べてそれだけ差が出るということです。
ホンマかいなっ！！
ただし投資で利益が出ると通常、利益の約20％を税金として納めなければなりません。
つまり200万円ほどは税金として支払わなければいけません。
ここでやっと本題ですが、iDeCoではこの運用益に対する税金は非課税なので利益の1,000万円は全て手元に残ります。
200万円の節税、デカいでしょ？
③定期的な積立機能
これは貯金が苦手な方へのメリットです。
iDeCoはほとんど「強制引き落とし」に近いので、「貯金が苦手」とか「お金はある分だけ使ってしまう」という方には良い仕組みでしょう。
よく保険に加入している方がこれをメリットだというケースがありますが、変な保険に加入するくらいならiDeCoのほうが圧倒的に金銭的メリットは大きいです。
保険は大きな金食い虫の1つや！
必要なものだけに加入しよな！
ただ、基本的に掛け金の変更は年1回なので慎重に行う必要もあります。
iDeCoの3つのデメリット
iDeCoは節税メリットがかなり大きいですが、デメリットの振れ幅も大きいので注意が必要です。
- ①60歳まで引き出すことができない
- ②元本割れリスクがある
- ③受け取り時に税金発生の可能性がある
デメリットも重要や！
①60歳まで引き出すことができない
iDeCoの1番の大デメリットは積み立てたお金を「60歳まで引き出すことができない」ということです。
この資金拘束力はかなり大きいですね。
60歳で引き出す場合には「加入状況が10年以上」という条件も必要です。
| 受け取れる年齢 | 加入期間 |
|---|---|
| 60歳 | 10年以上 |
| 61歳 | 8年以上10年未満 |
| 62歳 | 6年以上8年未満 |
| 63歳 | 4年以上6年未満 |
| 64歳 | 2年以上4年未満 |
| 65歳 | 1カ月以上2年未満 |
老後のためとはいえ住宅ローンや教育費、その他にも人生いつどこで何があるか分かりませんので、十分な貯金（半年～1年ほど）が無い場合はよく検討する必要があるでしょう。
②元本割れリスクがある
定期預金以外の投資商品（投資信託）を選べば元本割れリスクの可能性があります。
投資は必ず利益が出るものではありません。
リスクを取るからお金が増える可能性があるわけやな！
あくまでも過去のデータにおいては「長期間に積立しながら分散投資をすれば利益が出る可能性が高い」というだけで、未来がそうなるとは限りません。
どれくらいのリスクが取れるかは年齢や家族の状況、資産状況によっても変わりますので商品選びや投資商品の調整などは必要になってくるでしょう。
③受け取り時に課税の可能性がある
iDeCoは60歳以降の受け取りの際に、金額によっては「税金が発生する」可能性があります。
話が違うやんけっ！
「iDeCoのメリットは毎年の節税なのに結局課税するってどういうことよ！」と思ってしまいますよね？
iDeCoの積立金を受け取る場合は2種類の方法から選びます。
一時金：全部をいっぺんに受け取る
年金：年金のように定期的に受け取る
どちらも控除枠というものがあるので全額非課税で受け取れる場合もあります。
ただ控除枠を超える分に関しては課税されてしまうので、一時金方式なら「退職金」との兼ね合い、年金方式なら「年金受給額」との兼ね合いを考えて、どう受け取るか計算しないと無駄に多く税金を支払ってしまうことになります。
運用成果がどうなるかはまだ分からないので、今どうするか決める必要はありません。
しかし、受取可能時期が近づいてきたら「どうやって受け取るべきかなぁ…」とまた悩むことになるのは頭に入れておきましょう！
今知りたいという方はコチラの記事で解説しています！
オススメできる人
ここまでのメリット、デメリットを踏まえてオススメできる人を解説します！
オススメの人
次の3つに当てはまるような方にはiDeCoはオススメです。
- 生活費（半年〜1年分）の貯金がある
- 仕事がある程度安定している
- 老後資金のためという明確な目的である
やはりiDeCoの資金拘束のデメリットは大きいです。
いざという時に「iDeCoの口座にお金はあるのに現金が手元に無い…どうしよう…」という状況は絶対に避けなければいけません。
最低でも会社員なら半年分の生活費、自営業なら1年分の生活費を確保してくことや、仕事が安定していることも重要です。
会社員でも転職の可能性がある場合は、それからでも遅くはないでしょう。
ある程度の貯金があり、仕事も安定していて継続予定、iDeCoの積み立て金は老後用という明確な目的の方にはiDeCoはとてもオススメできます！
オススメできない人
反対にオススメできないのは次のような方です。
- 貯金が少ない
- 税金の支払いが少ない（扶養に入っているなど）
- 投資目的が変わる可能性がある
貯金に関しては先程の説明と同じで、iDeCoを利用する前にはある程度の生活費は確保しておきたいところです。
またそもそも税金の支払いが少ない方も節税のメリットは少なくなります。
所得が少ない、配偶者の扶養に入っている専業主婦（夫）の方などはメリットよりもデメリットのほうが大きいかなと思うのでiDeCoはあまりオススメしません。
何と言ってもiDeCoの最大のメリットは節税なんですよね。
税金を払っている人ほどメリットを享受でき、払っていない人ほどデメリット（資金拘束）の負担が大きくなります。
メリットとデメリットをよく比べてみてな！
それでも「今後のために備えたいよ…」「ほかに良い方法は無いの？」という方には”iDeCo”ではなく”つみたてNISA”がオススメです！
掛金控除の節税はありませんが、いつでも現金化できてiDeCoと同じように「運用益が非課税」となる制度です。
投資の目的が「老後資金になるか教育資金になるか今はまだ分からない」なんていう場合にも「つみたてNISA」が良いでしょう！
NISAのほうが万能やで！
オススメの始め方
最後にiDeCoの始め方とオススメ手順サラッと解説します。
- STEP①：SBI証券にiDeCoを申請
- STEP②：全世界株式インデックスファンドを選択
- STEP③：掛け金を決定
iDeCoは様々な金融機関が取り扱っていますがオススメは「SBI証券」です。
SBI証券はネット証券で最も口座数が多く、手数料が低コストな点で多くの投資家に支持されています。
iDeCoも手数料はかかるで！
同じ商品を選ぶなら安いところで選ぶ方が良いですし、iDeCoは長い付き合いになりますので信用できるところが良いですよね？
それならSBI証券がオススメです。
楽天証券もええで！
申請が完了したら運用商品を選びます。
名前長いっ！
全世界の約9,000以上の企業（株式）に投資する投資信託でとんでもない分散力があり、超低コストで運用可能です。
コチラの記事でも紹介しています！
掛け金だけはオススメがありませんので、デメリットを考慮しながら自分または家族と相談して決めましょう！
優良ファンドに投資することが長期的に見て最も投資の再現性が高いです。
大切な老後資金で大きなリスクを取りすぎないようにしましょう！
まとめ
いかがだったでしょうか？
今回は【iDeCoとは何か〜オススメの始め方】までお伝えさせて頂きました！
最後にポイントをまとめると…
- 老後資金の目的のみならオススメ
- 節税メリットはNISAよりも優秀
- 60歳まで引き出せないのは要注意
iDeCoはメリットは本当に優秀ですが、その分デメリットも大きいので使い方には慎重になることも必要です。
ただ制度を知らないというのはそれだけで損をしてしまうこともあるので、理解した上で利用するかどうか決めるようにしましょう！
以上、お役に立てれば幸いです！
最後まで読んで下さり、ありがとうございました！
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