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【人生の支出ランキングTOP5!】5大支出と費用を抑えるコツを解説します!

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悩んでいる人
悩んでいる人

今後の大きな支出を知りたい…
将来の費用に今から備えたい…
大きな買い物の選択ミスをしたくない…

このようなお悩みを解決する方法と人生の大きな支出をランキング形式で紹介します!

支出ランキング!

  • 1位:住宅 5,605万円
  • 2位:老後資金 3,600万円
  • 3位:マイカー 3,156万円
  • 4位:保険料 1,855万円
  • 5位:教育資金 1,065万円

「今後のライフプランを立てたい」「家計をラクにしたい」このように考えるなら、人生における大きな支出をコントロールすることが最も効果的です。

しかし、何にどれくらいの費用がかかるのか、どう対策すれば良いのか分からない人も多いでしょう。

そこでこの記事では、人生の5大支出の金額とその費用を抑えるコツについて解説します!

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1位:住宅 5,605万円

支出額が最も大きいのは夢の「マイホーム」です。

なんとなく想像がついていた人も多いかもしれませんね。

住宅価格は年々上昇しており、マンション価格の全国平均は4,500万円を超えてきました。

住宅購入の平均価格
引用元:住宅金融支援機構 2020年度 フラット35利用者調査
購入価格の平均
  • マンション:4,521万円
  • 土地付き注文住宅:4,257万円
  • 建売住宅:3,494万円
  • 注文住宅:3,454万円
  • 中古マンション:3,110万円
  • 中古戸建:2,574万円

住宅に必要な費用は購入費だけでありません。

ローンの利息返済や税金、修繕費など維持費も必要です。

仮に35年間住むとして、どれくらいお金が必要なのかザッと計算してみましょう。

シミュレーション内容
  • 物件:新築マンション
  • 価格:4,000万円
  • ローン:固定1.5%、頭金・ボーナス払い無し、元利金等返済
費用項目費用(約)備考
物件4,000万円初期費用含む
金利+諸費用1,200万円融資事務手数料など
修繕費420万円12万円/年
固定資産税350万円10万円/年
火災保険料35万円1万円/年
住宅ローン控除ー400万円概算
合計5,605万円

月々に換算すると13〜14万円程度です。

手取り収入が25〜30万円くらいだと約半分は住宅費となりますので、やっぱり大きな支出になりますね。

対策:持ち家の場合

既にマイホームを購入済みという人は、まず「ローン金利の見直し」を行いましょう。

2016年3月以前にマイホームを購入し、それ以降にローンの借り換えをしていない人は大きく支出を減らせる可能性大です。

住宅ローン金利の推移
引用元:ARUHI マガジンより筆者編集

ローンの見直しは生活満足度を1ミリも落とさず、支出を減らせますので必ず行動に移しましょう!

どうすれば良いか分からない人は「モゲチェック」を利用して下さい。

引用元:モゲチェック

住宅ローン専門のサービスで、利用料は無料、オンラインで完結、1度の登録で全国で最も条件の良い金融機関を提案してくれます。

くっき~
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”モゲレコ”というサービス!
契約手続きも可能だよ!

こんな便利なサービス、使わないではありません。

対策:賃貸の場合

賃貸の場合は次の更新のタイミングで家賃交渉をしましょう。

それに必要なのは「市場調査」です。

同じ建物内の空き家があればその家賃を、無ければ近場の似たような条件の部屋の家賃を調べておきます。

同じ部屋なのに高いお金を払うのはちょっと納得いきませんよね?

毎日大家さんと顔を合わせるという人以外は、勇気を出して言ってみましょう!

くっき~
くっき~

言わなきゃ損になるかも…

ただ、何でもかんでも「安くしてよ」ではなく、何かしらの根拠(空き部屋の家賃など)や今後も住み続けるなど大家さんにもメリットがあるように交渉しましょう!

2位:老後資金 3,600万円

次に支出が大きいのが「老後資金」です。

数年前に政府が発表した「老後2,000万円問題」を覚えている人も多いのではないでしょうか?

その影響からか、2人に1人が不安に感じているようです。

不安に感じるお金の質問
引用元:株式会社FPパートナー

老後資金を考える上では「年金を受け取った後にいくら不足するのか」がポイントになります。

くっき~
くっき~

やっぱり気になるのはそこだね!

年金と必要生活費の両方を見ていきましょう。

年金受給額の平均
  • 会社員・公務員:14〜15万円/月
  • 自営業・専業主婦:5〜6万円/月

会社員や公務員は厚生年金に加入しているため、受給額が多くなります。

老後の生活費に関しては生命保険文化センターの調査結果を参考にします。

老後生活費の平均
引用元:生命保険文化センター

65歳以上の夫婦の支出額の平均は約25.6万円です。

これらを元に20年間の収支を次の3パターンでシミュレーションしてみます。

毎月受給額毎月不足20年間収支
2人とも会社員約29万円不足なし+960万円
会社員と専業主婦(夫)約20万円5万円-1,200万円
2人とも自営業者約11万円14万円-3,600万円

老後は20年以上続くケースが多いので「2人とも会社員だった」というパターン以外は、年金以外の方法で老後資金を準備しておく必要があるでしょう。

対策:長く働いて繰下げ受給する

繰下げ受給とは「年金を受け取る年齢を遅らせる」ことです。

これにより年金の受給額は1ヶ月につき0.7%増しになります。

年金受給額が20万円だとして、5年間の繰下げ受給をすると受給額は28.4万円になります。

70歳まで働いて、その後年金を受け取るようにすれば不足することはありません。

くっき~
くっき~

制度として年金が減らない前提だけどね…

さらに詳しく知りたい方はこちらの記事をどうぞ!

対策:投資して老後資金を作る

老後資金を作るにはiDeCoがオススメです。

iDeCoを利用すると次のようなメリットがあります。

iDeCoのメリット
  • 運用利益に税金が不要
  • 積立金は毎年節税対象
  • 運用の手間が不要

リスクはもちろん伴いますが、65歳までの期間が15年以上あるなら自信を持ってオススメできます。

iDeCoのお金で数年過ごし、その分繰下げ受給をするというのもありですね。

3位:マイカー 3,146万円

3位は「マイカー」とその他関連費用です。

車って思っている以上に費用がかさみませんか?

家と同じように維持費も高く、駐車場代、自動車税、車検代など積み重なるとかなり高額です。

車に40年間、乗り続けた場合のシミュレーションをしてみましょう。

シミュレーション内容
  • 車体価格:250万円
  • 乗換期間:7年
  • 下取価格:30万円
費用項目費用備考
車体1,250万円購入は5台
下取りー120万円下取り4台
ガソリン代600万円15万円/年
整備費用400万円10万円/年
保険・税金320万円8万円/年
高速道路利用料120万円3万円/年
駐車場代576万円1.2万円/月
合計3,146万円

1ヶ月あたりの支出に換算すると約6.5万円にもなります。

そう考えると大きいですよね。

対策:買い方を考える

まずは「中古車ではダメか」という点です。

車が趣味という人ならお金をかけても良いですが、そうでないなら中古車を検討しましょう。

もしくは「高く売れる車」を買うのもありです。

例えば、トヨタのランドクルーザーやスズキのジムニーなどは年数が経過しても高く売れる車です。

中古車市場などをチェックして、車種を決めてみてはどうでしょうか?

対策:カーシェアを利用する

車を使うのは月に数回程度という人は車の「レンタル」と比較してみましょう。

街でよく見るようになったタイムズカー(タイムズのカーシェア)の料金表がこちらです。

時間料金
時間料金220円/15分
6時間まで4,290円
12時間まで5,500円
24時間まで6,600円
36時間まで8,800円
48時間まで9,900円
ナイトパック
(18:00~翌9:00)
2,640円

保険や車検、税金などの費用は不要になるので比較する価値があるのではないでしょうか?

4位:保険料 1,855万円

支出ランキング4位は「保険料」です。

生命保険文化センターの調査によると、1世帯あたりの払込保険料の平均は約37.1万円/年です。

年齢が上がるにつれて保険料も増えていく傾向があり、人生の中で最も多くなる年齢は50〜54歳の時です。

その後は下がっていきますが、90歳を超えても保険に加入したままの人もいるようです。

今回は20〜70歳の50年間で計算してみましょう。

保険料の計算
  • 総支払額:37.1万円×50年間=1,855万円
  • 月々の負担額:37.1万円÷12ヶ月=約3.1万円

対策:不要な保険に加入しない、解約する

保険に入るほど家計は苦しくなります。

ただ、何が必要な保険で何が不要な保険なのか分からない人も多いでしょう。

私が考える必要な保険は次の3つです。

必要な保険
  • 火災保険
  • 自動車保険(車両保険は不要)
  • 死亡保険(掛け捨て)

医療保険や貯蓄性のある保険は、コストが高いのに保障が薄い保険です。

それなら貯金+社会保障制度(高額療養費制度や傷病手当金など)で備えるほうが良いでしょう。

保険について詳しく知りたい人はこちらの記事もどうぞ!

1世帯で月に1万円以上払っているなら、払い過ぎの可能性が高いです。

5位:教育 1,065万円/1人あたり

最後は「教育資金」です。

子供を育てる費用は1人あたり約3,000〜4,000万円と言われていますが、ここではその内の教育費のみに焦点を当てます。

ポイントになるのは「私立 or 公立」ですね。

学校公立(総額)私立(総額)
幼稚園(3年)64.9万円158.4万円
小学校(6年)192.6万円959.2万円
中学校(3年)146.2万円421.7万円
高校(3年)137.2万円290.4万円
大学(4年)537万円724.3万円
合計1077.9万円2,554万円

全て公立と全て私立の場合とでは約1,500万円もの違いがあることが分かりますね。

比較的多い「幼稚園から高校まで公立、大学から私立」のパターンで計算すると、総額は1,265万円になります。

中学生までは児童手当が総額約200万円受け取れますので、差し引きすると必要な金額は1,065万円となりました。

児童手当の注意点
世帯主の年収が960万円以上の場合は減額、1,200万円以上の場合は支給されません。

対策:つみたてNISA、ジュニアNISAを検討する

最近では、子供の教育にお金をかけたいという親御さんが増えていますね。

特に負担が大きくなるのは大学進学時のため、それに合わせて準備したいという人が多いのではないでしょうか?

その方法としてはつみたてNISAやジュニアNISAがオススメです。

つみたてNISAの特徴
  • 運用利益に税金が不要
  • 運用の手間が不要
  • 投資額:最大40万円/年
ジュニアNISAの特徴
  • 運用利益に税金が不要
  • 運用の手間が不要
  • 投資額:最大80万円/年

優先順位としてはつみたてNISAで満額投資して、それでも投資余力があるならジュニアNISAを利用しましょう。

ジュニアNISAは2023年末に廃止予定です。

2023年末までに子供がいる家庭では、利用するメリットがあります。

NISAは投資用の制度なので、iDeCoと同じようにリスクがあります。

しかし、子供が大学生または新社会人になるまでに10〜15年以上の期間があるなら利用をオススメします。

NISAはやらなきゃ損というレベルの制度なので、ぜひ知識を取り入れてみて下さい。

まとめ

いかがでしたか?

今回は【人生の大きな支出とその対策】について解説しました。

最後にこの記事をもう一度まとめます。

まとめ

  • 1位:住宅(5,605万円)ローンの見直し、家賃交渉を検討
  • 2位:老後資金(3,600万円)繰下げ受給、iDeCoを検討
  • 3位:マイカー(3,156万円)買い方、カーシェアを検討
  • 4位:保険料(1,855万円)不要な保険に加入しない、解約を検討
  • 5位:教育資金(1,065万円)つみたてNISA、ジュニアNISAを検討

全てを理想通りにしようとすると、普通の収入では足りません。

これらの大きな支出にも優先順位をつけ、支出をコントロールしてお金に悩まない生活を自分で作りましょう^ ^

以上、お役に立てれば嬉しいです!

最後まで読んで頂き、ありがとうございました!

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