こんにちは、くっき～です！
この記事では
・いつ病気やケガをするか分からないし、医療保険に入ろうかなぁ…
・医療保険について必要論と不要論があるけど結局どっちなの？
という方に向けて、分かりやすく解説していきます！
先に結論言うでっ！
医療保険は不要（不要派）です！
医療保険は病気やケガに備えるための保険です。
しかし加入するなら当然毎月の負担額が大きくなるため「医療保険は本当に必要なのか」と悩む方も多いのではないでしょうか？
この記事では医療保険の「必要派」と「不要派」の両サイドの意見を見ながら、医療保険の必要性について解説しますので、ぜひ参考になさって下さい！
はりきっていってみようっ！
医療保険の概要
まず医療保険の概要についておさらいしていきましょう！
そもそも医療保険は全国民が加入する「公的の医療保険」と任意で加入する「民間の医療保険」の2つに分けられます。
さらに公的の医療保険は職業や年齢によって大きく3つに分かれています。
全体像はざっくりこんなイメージです。
順番に解説していくで！
公的の医療保険とは
公的の医療保険は国民全員が加入しており、職業や年齢によって大きく3つに分かれます。
健康保険：会社員や公務員等
国民健康保険：個人事業主やフリーランス等
後期高齢者医療制度：75歳以上等
何が違うの？
健康保険は医療費の自己負担が原則3割、高額療養費制度（後述あり）や傷病手当金（後述あり）、出産手当金などの保障制度が受けられます。
保険料の半分は会社が折半し、扶養している家族の分は免除されるのでコスパ最強の保険内容になっています。
国民健康保険は医療費の自己負担が原則3割、高額療養費制度も受けられます。
しかし傷病手当金や出産手当金は無く、家族がいれば家族分の保険料を自分で100％払わなければいけないので、健康保険には劣る内容となっています。
後期高齢者医療制度は医療費の自己負担が1割（所得が多い人は3割）、高額療養費制度も受けられます。
＜医療費の自己負担額＞
どれかには必ず加入しているので、何か病気やケガの際にはまずこれら公的医療保険を利用し、それでも不足する分を民間の医療保険でカバーするのが一般的な流れとなっています。
民間の医療保険とは
民間の医療保険は加入するかは任意で、主に入院や手術などの費用に備えるための保険です。
・終身医療保険
・定期医療保険
・三代疾病の医療保険など
病気やケガをした際に契約時の条件に当てはまっていれば、保険金が給付されます。
将来何があるか分からんもんな！
保険会社も保険商品も種類が多いですが、選ぶ基準の多くは「入院給付金」と「手術給付金」がどのくらいかという点です。
入院給付金は「入院1日あたり5,000円」など日数によって給付額が決定し、手術給付金は「手術一回につき10万円」や「入院1日あたり5,000円×○倍」と病気によって倍率が異なるものなどがあります。
最近では保障も細かく分けられており、自分で選択できるようになっています。
＜保障内容の例＞
| 保障 | 備考 |
|---|---|
| 三代疾病 | がん、脳卒中、急性心筋梗塞 |
| 先進医療 | 保険適用外医療 |
| 生活習慣病 | がん、心疾患、糖尿病など |
| 女性疾病 | 乳がん、子宮がんなど |
| 通院 | 基本的には入院を伴うケース |
特に先進医療費に関しては、公的な医療保険が適用されないため100％自己負担となります。
高額療養費制度
次に高額療養費制度について解説します。
医療保険が必要か不要かの最重要ポイント（論点）がこの高額療養費制度です。
「高額療養費制度では足りない」と思えば民間の保険が必要と考え、「いやいや十分」という方は民間の医療保険は不要と考えるからです。
しっかりおさえておこな！
で、それは何なの？
高額療養費制度とは1ヶ月の医療費が莫大になった時に、一定金額を超えた分はほとんどタダ（1%）にしてくれる制度のことです。
公的の医療保険なら3つのどれも保障対象なので国民全員が対象ですが、年齢や年収によって上限が異なりますので表にしました。
＜69歳以下の方の上限額＞
| 適用区分 | 上限額（～3回目） | 上限額（4回目以降） |
|---|---|---|
| 年収約1,160万円〜 | 252,600円+（医療費−842,000）×1% | 141,000円 |
| 年収約770〜1,160万円 | 167,400円＋（医療費−558,000）×1％ | 93,000円 |
| 年収約370〜770万円 | 80,100円＋（医療費−267,000）×1％ | 44,400円 |
| 〜年収約370万円 | 57,600円 | 44,400円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 | 24,600円 |
＜70歳以上の方の上限額＞
| 適用区分 | 外来 | 上限額（～3回目） | 上限額（4回目以降） |
|---|---|---|---|
| 年収約1,160万円〜 | 252,600円+（医療費−842,000）×1% | 252,600円+（医療費−842,000）×1% | 141,000円 |
| 年収約770〜1,160万円 | 167,400円＋（医療費−558,000）×1％ | 167,400円＋（医療費−558,000）×1％ | 93,000円 |
| 年収約370〜770万円 | 80,100円＋（医療費−267,000）×1％ | 80,100円＋（医療費−267,000）×1％ | 44,400円 |
| 年収156〜年収約370万円 | 18,000円 上限：144,000円 | 57,600円 | 44,400円 |
| Ⅱ住民税非課税世帯 （Ⅰ以外の方） | 8,000円 | 24,600円 | ー |
| Ⅰ住民税非課税世帯 （年金80万以下の方） | 8,000円 | 15,000円 | ー |
んー、よく分からんなぁ…
仮に年収400万円の会社員の方が病気になり、1ヶ月の医療費が100万円かかったとします。
上の計算式の医療費の部分に100万円を当てはめます。
80,100円＋（1,000,000−267,000）×1％＝87,430円
全部で？そんなアホなっ！
ただ保険適用外の医療費や入院時に必要な細かい費用も対象外となります。
・先進医療費
・美容整形
・レーシック手術
・歯の矯正やインプラントなど
・差額ベッド代
・入院中の食費
・入院中の日用品代
・家族の見舞いの交通費など
これらをふまえて民間の医療保険が必要か不要かを考えていきたいと思います。
必要派の主張
必要派の主張は大きく2つです。
・高額療養費制度に頼りすぎ
・公的制度は続かない
高額療養費制度に頼りすぎ
まず1つ目の言い分として、「不要派は高額療養費制度に頼りすぎ」というものです。
先ほども解説したように高額療養費制度は医療費全てが対象になるわけではありません。
特に先進医療費は高額になりやすく、がん治療の「陽子線治療」や「重粒子線治療」は約300万円ほどのお金がかかります。
差額ベッド代も「大部屋で良いなら払う必要が無い」と言う人がいるけど、もし同じ部屋にイビキがうるさい人がいたらどうですか？
それは我慢できないかも…
生命保険文化センターの資料によれば、直近5年間に入院した方のうち、割合の多かった自己負担額は10〜20万円未満です。
また医療に必要な費用だけでなく、働けなくなることで収入が減ること（逸失収入）も考えておかなければなりません。
こちらも生命保険文化センターの資料によると、直近の5年間に入院した方のうち、21.6%の方が「逸失収入はあった」と回答、割合が多かったのは10〜20万円未満でした。
医療費負担（増える費用）：10〜20万円未満
逸失収入（減る収入）：10〜20万円未満
ざっくりですが、入院した方のうち3割くらいの方は30万円前後の費用（逸失収入含む）が発生していると考えられます。
公的制度は続かない
今後、公的制度は少子高齢化によって悪化するという考えです。
実際医療費の自己負担の割合は増加傾向です。
| 推移 | 自己負担 |
|---|---|
| 1984年～ | 1割 |
| 1997年～ | 2割 |
| 2003年～ | 3割 |
最近でも後期高齢者医療制度の1割負担を2割に制度が変更されるというニュースがありました。
少子高齢化は今後さらに進む予定なので、制度の改悪は避けては通れない道でしょう。
民間保険が必要派の主張は「このまま悪くなる制度に頼りきっていたら、後悔するのはあなただよ」というものですね。
不要派の主張
不要派の主張はこの3つです。
・傷病手当金
・単純に損
・医療保険は陳腐化する
あらかじめ言っておきたいのは医療保険は不要と考えていても、公的の医療保険制度が今後悪くなると思っているのは同じです。
少子高齢化は止められませんので…
それでも不要と考える理由を解説していきます！
傷病手当金
健康保険には高額療養費制度以外にも優秀な制度があります。
それが傷病手当金です。
傷病手当金とは病気やケガで働けなくなった時に、最長18ヶ月にわたって標準報酬月額の3分の2に相当するお金が貰える制度です！
基本給に加え、通勤手当や残業手当などを加えたもの。
仮に標準報酬月額が45万円なら毎月30万円を最大1年半の間、貰い続けることができます！
まじかよっ！
さらにこの傷病手当金は会社を辞めた後でも貰うことができるのです！
なんじゃそりゃ！すげ〜！
いざという時に大切なのは収支がいくらかではありません。
社会復帰するまで生活できるかどうかです。
医療費の自己負担額（逸失収入）が多めに見て50万円だろうと、傷病手当金＋貯蓄で普通に生活できるなら良いのではと考えます。
国民健康保険に加入の方は対象外の制度になります。
単純に損
コチラの記事でも伝えていることですが…
必要な保険とは死亡や車の事故、家を失うなど「損得では考えられない事態」に対応するためのものです。
しかし医療保険は単純に損です。
感情は一旦別で！
医療保険で人気のチューリッヒ生命「終身医療保険プレミアムDX」でシミュレーションしてみましょう。
年齢：35歳
性別：男性
入院給付日数：30日
入院給付日額：5,000円
手術給付金：10万円
払込期間：65歳
特約：先進医療のみ付加
入院一時金：10万円
この内容でシミュレーションすると月額は約3,000円です。
生命保険文化センターの資料では入院の平均日数は15.7日なので、1度の入院による給付額は次のようになります。
16日×5,000円＝80,000円
手術給付金：10万円
入院一時金：10万円
合計：約28万円
35歳から65歳までの支払い総額は約3,000円×12ヶ月×30年間＝約108万円です。
つまり自分が死ぬまでに手術をして15日以上の入院をする重度の病気に4度かかってしまった時に、はじめて「保険に入っておいて良かった」と思うのです。
さすがにそこまでは無さそうな…
もちろん将来は何が起こるか分かりませんので、一定数の方は「保険に入っておいて良かった」と思うでしょう。
しかし1度も入院しなければ108万円の損、3度入院して手術までしたのに損…
これなら医療費にも医療費以外にも使える貯蓄をしておく方がよっぽど有効的にお金を使うことができます。
医療保険は陳腐化する
医療保険は契約段階の条件をクリアした時に初めて給付されます。
早い段階で病気やケガをした場合には大きな問題にはならないかもしれませんが、20年後に病気になった場合はどうでしょうか？
医療技術は常に進歩していますし、医療制度も変わります。
例えば最近で言うと、平成30年7月1日～令和元年6月30日の期間に実施された先進医療で最も多かったのは「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」の約33,000件です。
白内障のための治療な！
2番目に多い「陽子線治療」が約1,300件なのと比較するとかなりの差です。
しかしこの「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」は2020年3月末で先進医療の対象外となり、保険適用となりました。
こうなった時、保険会社はどうすると思います？
「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」は厚生労働省によって先進医療から削除されましたので、先進医療給付金は対象外となります。以上。
ちょっと待てやこらぁ～！！
このように「今」契約する医療保険の価値が10年や20年後も同等と考えるのは難しいということです。
他にももう少しありますが、以上の理由が民間の医療保険は不要と考える大きな理由です。
まとめ
いかがだったでしょうか？
今回は【民間の医療保険が必要か不要か】ということについてお伝えさせて頂きました。
最後に改めてまとめると…
- 公的の医療保険で不足する分は貯蓄で十分
- 医療保険（公的も民間も）の将来の価値は変わる
- 仮に損するとしても保険じゃなく、現金で損すれば良いのでは？
民間の医療保険は不要ですが、同時に貯蓄も必要なのでそこはお間違えの無いようお願いします！
あくまでも個人的な意見なので、その辺もご容赦くださいませ。
以上、お役に立てれば幸いです。
最後まで読んで下さり、ありがとうございました！
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